08日 5月 2014

【原田】適時開示のココロ2

　私は、2月10日付けのブログで、STAP細胞の作製にまつわるエピソードにからめて、先入観を排除することの困難さをテーマにした文章を書きました。

　ところがその後、論文や元データの信憑性に係わる告発や報道があり、現在の所、素人には何が真実なのかわからない残念な状況になっています。

　ブログ原稿を書いていた時期は、理化学研究所が「STAP細胞の作製に成功した」と発表した直後で、旬な話題と考えて取り上げたのですが、この騒動後には「もう少し時間をおいて、世の中の評価が固まってから記事にした方が良かったかな」と考えたこともありました。

　IPO準備の中で、上場後の適時開示体制の構築は重要な課題の1つです。

　情報を利用する場合の「迅速性」と「情報の正確性」はトレードオフの関係にあることは十分理解していたつもりでしたが、まさかこんな場面で実体験することになるとは思ってもいませんでした。

　もちろん、ブログ記事と上場会社の適時開示の問題は全く別次元の話です。

　けれども、情報を早めに利用（開示）しようとすれば、情報の正確性がある程度犠牲になり、より正確な情報を利用（開示）しようとすれば、よい時期を逃してしまうかも知れないという点は同じです。　

　大切なことは「迅速性」と「正確性」のバランスです。

　今回のことをきっかけに、適時開示のあり方について、あらためて考えてみようと思います。

2023年IPO社数(予定を含む)＝44社＊

2022年IPO社数(通期)＝91社＊

5月26日現在

市場別	2023年 (含予定)	2022年 (参考)
プライムスタンダードグロースメイン-名札幌（本則）ネクスト-名アンビシャス	1 10 29 2 1 1 0	3 ※1 14 ※2 70 ※3 2 0 2 1
Ｑボード	1	0
合計	45＊	92＊