08日 5月 2014

【原田】適時開示のココロ2

　私は、2月10日付けのブログで、STAP細胞の作製にまつわるエピソードにからめて、先入観を排除することの困難さをテーマにした文章を書きました。

　ところがその後、論文や元データの信憑性に係わる告発や報道があり、現在の所、素人には何が真実なのかわからない残念な状況になっています。

　ブログ原稿を書いていた時期は、理化学研究所が「STAP細胞の作製に成功した」と発表した直後で、旬な話題と考えて取り上げたのですが、この騒動後には「もう少し時間をおいて、世の中の評価が固まってから記事にした方が良かったかな」と考えたこともありました。

　IPO準備の中で、上場後の適時開示体制の構築は重要な課題の1つです。

　情報を利用する場合の「迅速性」と「情報の正確性」はトレードオフの関係にあることは十分理解していたつもりでしたが、まさかこんな場面で実体験することになるとは思ってもいませんでした。

　もちろん、ブログ記事と上場会社の適時開示の問題は全く別次元の話です。

　けれども、情報を早めに利用（開示）しようとすれば、情報の正確性がある程度犠牲になり、より正確な情報を利用（開示）しようとすれば、よい時期を逃してしまうかも知れないという点は同じです。　

　大切なことは「迅速性」と「正確性」のバランスです。

　今回のことをきっかけに、適時開示のあり方について、あらためて考えてみようと思います。

2021年IPO社数(予定を含む)＝31社＊

＊複数市場へ同時に上場する会社があるため、IPO社数と市場別内訳の合計は一致しない点にご注意ください。

2020年IPO社数＝93社

【古川】プライバシーマーク

過去分はメンバー紹介ページの各メンバーのブログ欄をご参照ください。

【ご注意ください】

当社の社名を名乗った振込詐欺行為が確認されております。当社が個人に対して振込請求を行うことは、有料サービスの提供等、お客様からのお申込みやご依頼に基づくものを除きございませんので、ご注意願います。

（ご参考窓口）

また、現在、世界中で「コールド・コーリング（Cold Calling）」と呼ばれる詐欺的な証券投資勧誘行為も行われております　のでご注意願います。