「クリーン・サープラス関係」とは、ある期間における資本の増減(資本取引による増減を除く)が当該期間の利益と等しくなる関係をいいます。(包括利益の表示に関する会計基準 21

一般的にこのような関係は、会計情報の信頼性を高め、企業評価に役立つものとされています。(貸借対照表の純資産の部の表示に関する会計基準 33

 

 

 

現行の日本基準の単体財務諸表では、貸借対照表(純資産)と損益計算書(当期純利益)の間にクリーン・サープラス関係は成立していません。

これは「その他の有価証券の評価差額金」等、損益計算書を経由しない純資産の増減があるためです。

 

20113月期からは、連結包括利益計算書により包括利益が表示されるようになり、純資産と包括利益の間のクリーン・サープラス関係が明示されることになりました。

 

(参考)「包括利益の表示に関する会計基準」は、包括利益を表示する目的の中で、クリーン・サープラス関係について以下のように説明しています。

 

包括利益を表示する目的は、期中に認識された取引及び経済的事象(資本取引を除く)により生じた純資産の変動を報告することである。包括利益の表示によって提供される情報は、投資家等の財務諸表利用者が企業全体の事業活動について検討するのに役立つことが期待されるとともに、貸借対照表との連携(純資産と包括利益とのクリーン・サープラス関係)を明示することを通じて、財務諸表の理解可能性と比較可能性を高め、また、国際的な会計基準とのコンバージェンスにも資するものと考えられる。

(「包括利益の表示に関する会計基準」より)

 

 

関連項目:IFRSコンバージェンス包括利益

 

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