EBITDAは、利払い前、税引き前、償却前利益のことをいい、Earnings Before Interest, Tax, Depreciation and Amortizationの略です。イービッダもしくはイービットディーエーなどと呼ばれます。

EBITDAは税引き前のキャッシュ・フローであり、実務上の勘便法として、企業の開示された数値からたとえば以下の算式で求めることができます。

 

EBITDA=営業利益+減価償却費

 

 


PERとの比較) 

PERは、株価水準の判断材料として一般に普及した指標であり、新規上場時の公開価格算定に当たって、投資家が最も意識する株価指標でもあります。

一方PERは、算定に当期純利益を用いるため、その企業の資本構成や採用する会計方針、国ごとの金利や税制の影響を受ける指標です。

このようなPERの欠点を補う指標として、EBITDAを用いた、EV/EBTDA倍率があります。

 

 

EV/EBITDA倍率を用いた株主価値の計算) 

EV/EBITDA倍率を用いて非上場会社の株主価値を計算する手順の概要は以下のとおりです。

①事業内容の類似する上場会社を選び、類似会社のEV/EBITDA倍率を求める

(注)類似会社のEV(=類似会社の時価総額+有利子負債等-非事業用資産)を求め、EBITDAで除した値が類似会社のEV/EBITDA倍率になります。

②上記①で算出した類似会社のEV/EBITDA倍率に評価対象会社のEBITDAを乗じて、評価対象会社の事業価値を求める。

③評価対象会社の事業価値に非事業用資産の時価を加算、有利子負債等を減算して、評価対象会社の株主価値を求める。

 

EV/EBITDA倍率を用いた株主価値の評価のイメージ)

 

①類似会社のEV/EBITDA倍率の算出

 

EV/EBITDA倍率を用いて評価会社の株主価値を計算

 

関連項目: PER方式

 

サイト内検索

Loading

メンバーブログ

過去分はメンバー紹介ページの各メンバーのブログ欄をご参照ください。

株式会社ラルク

 

【ご注意ください】

当社の社名を名乗った振込詐欺行為が確認されております。当社が個人に対して振込請求を行うことは、有料サービスの提供等、お客様からのお申込みやご依頼に基づくものを除きございませんので、ご注意願います。 

(ご参考窓口)

 警察庁

 金融庁

 日本証券業協会

 日本弁護士連合会

 国民生活センター

 東京都消費生活総合センター

また、現在、世界中で「コールド・コーリング(Cold Calling)」と呼ばれる詐欺的な証券投資勧誘行為も行われております のでご注意願います。